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  • 証券CFDの取引商品について
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    NYダウ工業株30種指数 Dow Jones Industrial Average
     
    世界初の株式指数としてNYダウ工業株指数が1884年に誕生。現在、アメリカの通信社ダウ・ジョーンズ社が算出している株価指数の代表格であり、「ダウ平均株価」、「NYダウ」、「ニューヨーク株価平均」等とも呼ばれます。
     
    ダウ工業株指数はニューヨーク証券取引所に上場している優良株から30銘柄を選出し構成されています。当初製造業が中心であったために「ダウ工業株」と名付けられていましたが、現在は工業株ばかりではなく、アイ・ビー・エムやマイクロソフトなどのコンピューター、ソフト関連の企業やファーストフードのマクドナルド、金融業のアメリカン・エキスプレス、医薬品のジョンソン・エンド・ジョンソン、飲料のコカ・コーラ、娯楽・メディアのウォルト・ディズニー・カンパニーなど他の分野の優良企業も選ばれています。ダウ工業株30種指数の構成銘柄だけで、米株式市場時価総額の5分の1に相当との概算があるように、同指数の重要性を窺わせるものです。銘柄入れ替えなどは、ウォール・ストリート・ジャーナル紙の編集陣によって入れ替えが行われています。算出が始まって以来、現在まで継続して構成銘柄として残っているのはゼネラル・エレクトリック社のみとなっております。
     
    初値で40.94ドルをつけて以来、ダウ・ジョーンズ工業株価平均は、100年以上の歴史の中で、世界の株式市場を代表する指数という地位を守って来ました。そのうち、世界の投資家にとって印象深い出来事は1929年の大暴落、1970年代の低迷、2000年のITバブル崩壊及び2007年史上最高値更新などが挙げられます。世界株式市場の代表格としての地位が、米国株式市場が世界最大規模であるためだけではなく、投資家が扱う商品の多く、つまり先物、オプション、仕組み商品などは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均をその基として作られているからであります。さらに、こうした商品は1997年からライセンス化されていったことによって更なる影響力を拡大してきました。
     
    NYダウ工業株30種指数先物は米シカゴ・ボード・オブ・トレード(CBOT)にて上場され、活発な取引が行われています。
     
    シカゴ・ボード・オブ・トレード(CBOT):http://www.cbot.com/
    日本語紹介:http://www.cbot.com/cbot/docs/Japanese/index.html 
     
    イーミニS&P総合500種指数 E-MINI 500 Standard & Poor
     
    スタンダード&プアーズ社(Standard & Poor's、略称:S&P)は1860年に創業された投資情報会社であり、企業(株式と債券の発行体)の信用力を調査研究して信用格付けを行う格付け機関として知られています。ムーディーズと並ぶ世界2大格付け機関の1つであり、日本でも、大蔵省(当時)の指定格付け機関7社の内に入っています。
     
    S&P総合500種指数は、ニューヨーク市場の株価動向を示す株価指数の1つでスタンダード&プアーズ社によって開発された時価総額をベースにしたもので、1923年から毎日発表されています。ニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所、NASDAQ登録の合計500銘柄について発表する株価指数です。その中に工業株400種、運輸株20種、公共株40種、金融株40種の各指数で構成され、採用銘柄は約90業種に及びます。
     
    ダウ・ジョーンズ社のダウ平均株価指数の30銘柄に対して、このS&P総合500は、米国の主要企業500銘柄の時価総額をベースにして計算され、ニューヨーク市場の時価総額の約80%をカバーしており、市場全体の動きを表す指標として機関投資家などに広く利用されています。また機関投資家の運用実績を測定するベンチマークとしても広く利用されています。
     
    S&P総合500種指数先物はS&P総合500種指数を対象とする先物契約として、投資家にもっとも支持されていた株式指数先物商品でしたが、取引金額の大きさがネックとなっていました。そこで、1998年9月9日、シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)にミニS&P総合500種指数先物が上場し、活発な取引を呼びました。オンライン取引がメインのため、イーミニS&P総合500種指数先物とも呼ばれています。
     
    シカゴ・マーカンタイル取引所(CME):http://www.cme.com/
     
    シカゴ・マーカンタイル取引所(Chicago Mercantile Exchange、略称:CME)はアメリカ合衆国のシカゴにある商品先物取引所及び金融先物取引所です。なお、mercantile exchange は「商品取引」という意味を持つ語ではあるが、シカゴ商品取引所(CBOT)との区別の必要性などから習慣的に表題のような訳語となっている。
     
    1898年に、シカゴ・バター・卵取引所(Chicago Butter and Egg Board)としてシカゴ商品取引所から独立し、1919年にシカゴ・マーカンタイル取引所に改組した。1970年代にレオ・メラメド(Leo Melamed)によって大胆な改革が行なわれ、先物取引をはじめとしたデリバティブ商品の上場に積極的に取り組み、現在ではその取引量は世界最大規模である。日経株価の先物も24時間取り扱っており、日本国内の投資家の注目も高い。
     
    2007年7月にシカゴ・マーカンタイル取引所(CME)によるシカゴ商品取引所(CBOT)の買収が決まりました。これは世界最大のデリバティブ取引所の誕生を意味しています。
     
    ナスダック100指数 Nasdaq 100
     
    ナスダック(National Association Securities Dealers Automated Quotations 、略称:Nasdaq)とは、全米証券業協会が運営する店頭株式市場のことで、世界最大の新興企業向けの株式市場です。ナスダック100指数はナスダックで取引されている約5,500銘柄から米国内外企業上位100社(金融業を除く)の銘柄を選び、時価総額加重平均で算出した指数です。1971年2月5日の株価を基準値100として算出されています。
     
    ナスダック100指数は改良型の時価総額加重平均指数です。指数の採用銘柄が少数の大企業だけで占められるのを避けながら企業の時価総額ランキングを保つようにされています。本指数の採用銘柄になるには1日の平均売買株式数が十万株を上回ることが必要です。外国証券については世界全体で時価総額が100億ドル以上、米国内の時価総額が40億ドル以上。さらに、1日の平均売買株式数が20万株以上あることが必要となっています。また外国証券は上場オプション取引が認められることが必要です。 現在、本指数の採用銘柄のほとんどが時価総額で10億ドルを超えており、その平均は60億ドルです。採用銘柄は時価総額の変化に従って毎年見直しされます。ナスダック100指数は1985年1月30日に250.00ポイントで始まりました。
     
    ナスダックの公開基準はニューヨーク証券取引所に比べると、相対的に緩やかで、マイクロソフトやインテルなどのハイテク関連企業、アマゾンやグーグル、ヤフーなどのインターネット関連企業が数多く上場されており、ハイテクやネット関連業界の動向を窺ううえでの重要な指標ともいえます。
     
    また、ナスダックでは、15秒ごとに指数の売買レートが提示され、ナスダック100指数とナスダック総合指数(すべての銘柄の時価総額加重平均指数)と94%以上の相関性を持つと言われています。
     
    ナスダック100指数先物はシカゴ・マーカンタイル取引所(CME)に上場されています。
     
    シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)http://www.cme.com/
     
    日経株価指数225 Nikkei 225
     
    日経株価(Nikkei 225)とは、東京証券取引所第一部に上場する約1700銘柄の株式のうち225銘柄を対象として算出する株価指数で、東証株価指数 (TOPIX) と並んで日本を代表する株価指数となっており、日経225とも呼ばれます。
     
    日経株価(日経平均)は50年に及ぶ歴史があり、内外の投資家や株式市場関係者に最も知られています。また、「ダウ式平均」によって算出する指数で、基本的には225銘柄の株価の平均値ですが、分母(除数)の修正などで株式分割や銘柄入れ替えなど市況変動以外の要因を除去して指数値の連続性を保っています。
     
    日本経済新聞社が1970年に指数の算出・公表を東京証券取引所から引き継ぎ、国内外の情報提供機関を通じて毎分、算出・公表しています。1985年10月1日からは1分ごとに算出するようになりました。指数算出の対象となる225銘柄は東京証券取引所第1部上場銘柄から流動性・業種セクターのバランスを考慮して選択されています。
     
    1986年9月3日には、日本の株価指数として初めて先物取引がシンガポール取引所(当時のSIMEX)で始まりました。その後、大阪証券取引所、シカゴ・マーカンタイル取引所への先物、オプションの上場、2001年7月には上場投資信託(ETF)の上場と、派生商品にも幅広く利用されています。
     
    現在、225銘柄は食品(12社)、繊維(6社)パルプ・紙(4社)、化学(17社)、医薬品(8社) 、石油(3社)、ゴム(2社)、窯業(8社) 、鉄鋼業(4社)、非鉄金属製品(12社)、 機械(14社)、電気機器(29社)、 造船(2社)、自動車(9社)、精密機器(6社) 、その他製造(3社) 、水産(1社) 、鉱業(1社) 、建設(9社) 、商社(8社) 、小売業(8社) 、銀行(12社) 、証券(3社) 、保険(4社) 、その他金融(2社) 、不動産(5社) 、鉄道・バス(7社) 、陸運(2社) 、海運(3社)、空運(2社) 、倉庫(1社) 、情報・通信(5社) 、電力(3社) 、ガス(2社) 、サービス業(8社) の業種(会社)によって構成されています。
     
    日経株価指数先物225はシンガポール取引所(SIMEX)に上場されています。
     
    シンガポール取引所(SIMEX): www.sgx.com/
    シンガポール取引所(SIMEX):アジアで最初に設立された金融先物取引所。 1984年にアジア初の金融先物取引所として取引を開始、その後シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)と同一の制度・規則に改組し、CMEとの相互決済が可能となった。1999年に、シンガポール証券取引所と合併し、シンガポール取引所(SGX)となった。
     
    FTSE100種総合株価指数 Footsie 100
     
    FTSE100種総合株価指数(Financial Times Stock Exchange 100 Index)は「ロンドン証券取引所」(LSE=London Stock Exchange)の代表的な株価指数として知られ、欧州を代表する株価指数でもあります。
    LSEは、1801年に設立されたイギリス・ロンドンにあるヨーロッパ最大の証券取引所です。2007年にイタリア取引所を買収しました。
    FTSE100種総合株価指数はLSEに上場する銘柄のうち時価総額上位100銘柄で構成されています。なお、この100銘柄でLSEに上場する企業の時価総額の約8割を占めています。発表はロンドン証券取引所とフィナンシャル・タイムズとの合弁企業であるFTSEグループによって行われています。1984年1月3日の算出開始時を1,000としており、過去最高値は1999年12月30日の6950.6です。
     
    FTSE100種総合株価指数は9カ国の株式をカバーしており、イギリスをはじめ、ドイツ、フランス、イタリア、フィンランド、スイス、オランダ、スウェーデンとスペインの銘柄によって構成されています。そのうち、ケーブル・アンド・ワイヤレス(Cable & Wireless)、BTグループ(BT Group)、ロイズTSB(Lloyds TSB)、HSBC(HSBC)、ロイター(Reuters)、バークレイズ(Barclays)など有名大手企業が含まれています。
     
    FTSE100種総合株価指数先物はLIFFE(ロンドン証券取引所)に上場されています。
     
    ロンドン国際金融先物取引所(LIFFE):http://www.euronext.com/
     
    香港ハンセン指数 HKSE Index
     
    ハンセン株価指数( Hong Kong Hang Seng Index)とは香港市場の代表的な株価指数で、香港証券取引所で売買される銘柄のうち、50銘柄を時価総額加重平均で算出したものです(2012年12月10日時点)。
     
    HSBC香港上海銀行傘下の恒生銀行が提供している株価指標であり、世界的にも注目されている株価指標のひとつです。1964年7月31日を100として示されています。
     
    ハンセン株価指数は、香港市場の時価総額の七割を占めるとされ、主要な49銘柄を対象として時価総額加重平均で算出しており、同様に計算されたのは金融、商工業、公益、不動産のなどの業種別指数もあります。
     
    香港ハンセン指数先物はHKFE(香港先物取引所)に上場されています。
     
    香港先物取引所(HKFE):http://www.hkex.com.hk/index.htm
     
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